業種別SFAの選び方｜製造業・IT/SaaS・不動産・金融・商社に最適なツールと選定ポイント

SFAの導入を検討しているものの、「自社の業種に本当に合うのか」という判断ができずに選定が止まっているケースは少なくありません。汎用の比較記事を読んでも、自社の営業プロセスや商慣習、規制環境との対応関係が見えてこないためです。

この記事では、製造業・IT/SaaS・不動産・建設業・金融・保険・商社の5業種を取り上げ、それぞれの営業プロセスの特性、SFAに求める機能要件、選定時のチェックポイントを順に整理します。業種ごとの課題から逆算してSFAを選ぶための判断材料として活用してください。

SFAの選び方の体系的な全体像はSFA選び方・比較の総合ガイドを参照してください。

業種別選定の前に確認すること

業種を見る前に、自社の営業モデルを確認することが先決です。業種が同じでも、フィールド営業かインサイドセールスか、直販か代理店経由かで必要なSFA機能は大きく異なります。業種の分類だけでSFAを絞り込もうとすると、現場の運用実態と機能要件が噛み合わないまま選定が進んでしまいます。

まず営業モデルを整理し、その上で業種固有の要件を重ねることで、候補を的確に絞れます。

営業モデル（フィールド・インサイド・代理店）で変わる要件

営業モデルによって、SFAで優先すべき機能群が変わります。

• フィールドセールス 外出先や訪問後のモバイル入力のしやすさ、地図アプリとの連携、訪問履歴の蓄積が重要です。移動中や工場・現場訪問の直後でも入力が完結できるかどうかが定着率に直結します。
• インサイドセールス コール履歴の記録、メール連携、リードのステータス管理が中心になります。架電・メール送信を案件やコンタクトに自動で紐づける機能があるかどうかが効率を左右します。
• 代理店経由（チャネルセールス） パートナー別の案件管理、権限設定による情報の出し分けが必要です。代理店の担当者に一部の案件情報だけを見せる権限設計ができるかを確認します。

営業モデル別の詳しい比較はSFAの選び方：営業モデル別で解説しています。

業種と営業KPIの詰まりどころ

SFAを業種で選ぶ前に、営業生産性の方程式を整理しておくと判断基準が明確になります。営業生産性は「商談数×受注率×単価÷工数」で表されます。この4つの要素のうち、自社でどこが詰まっているかを把握することが、SFA選定の軸になります。

業種によって詰まりやすいKPIには傾向があります。

たとえば製造業は商談サイクルが長く、フェーズ途中で案件が止まりやすいため「受注率」と「工数」が詰まりどころになりやすいです。IT/SaaS業はリードの商談化率と引き継ぎの漏れが問題になるケースが多く、「商談数」と「受注率」が焦点です。金融・保険業は記録・管理の作業が多く、「工数」の圧迫が顕著です。

この詰まりどころに対応する機能がSFAに備わっているかどうかが、SFA選定の基軸です。

製造業向けSFAの選び方

製造業の最大の特性は、商談サイクルが長く、複数の関与者が意思決定に関わることです。案件が数か月から1年以上にわたり、技術部門・調達部門・経営層など複数の決裁者を経る構造が一般的で、この複雑さがSFA選定に直接影響します。滞留案件の早期発見と、多関与者の情報を一元管理できる仕組みが、製造業のSFAには求められます。

製造業の営業プロセスの特性

製造業の営業は、受注までの工程が多段階にわたります。

• 商談サイクルが数か月から年単位に及ぶ。初回接触から見積提出、仕様確定、承認、発注まで複数のフェーズがある。
• 技術部門との連携が必要で、営業担当者だけでは案件を前に進められないケースが多い。
• 担当者が複数の決裁者（調達・技術・経営層）に対して異なる資料や提案を用意する必要がある。
• 年度末・決算期に受注が集中しやすく、パイプライン全体の着地見込みを精度高く管理する必要がある。

こうした特性から、製造業の営業における最大の課題は「どのフェーズで・どの案件が・どれだけ止まっているか」を把握できないことです。担当者の頭の中だけに情報があり、マネージャーが介入できないまま失注につながるパターンが典型例です。

製造業がSFAに求める機能要件

製造業のSFA選定では、以下の機能要件を軸に検討します。

• フェーズ滞留日数の可視化 どのフェーズで・何日間案件が止まっているかを数値で把握できること。滞留が長い案件に自動でアラートが出る仕組みがあると、マネージャーの介入タイミングが判断しやすくなります。
• 複数担当者・決裁者の管理 1つの案件に技術担当・営業担当・先方の複数窓口を紐づけて管理できるコンタクト管理機能。
• 見積書作成・承認フロー 営業が作成した見積書を社内で承認し、そのまま案件情報に紐づけて管理できること。別ツールへの転記が発生すると情報が分断されます。
• 現場入力の負荷が低いUI 工場訪問後や外出先でモバイルから入力できること。PCを開かなくても基本情報を登録できる操作性が定着率に影響します。

例えばMazrica Salesのような統合型SFA/CRMでは、フェーズ滞留日数の可視化と案件ボードでの色分け（青＝1週間以内にアクション／黄＝1か月以内／赤＝1か月以上アクションなし）が標準で備わっており、製造業の長期商談において停滞案件を早期に発見するための機能の一例として挙げられます。複数営業プロセス管理（案件タイプ）機能はGrowth以上のプランで利用できます。

製造業SFA選定チェックポイント

候補ツールを評価する際は、以下の点を確認します。

• 見積管理・承認ワークフローが標準で使えるか（外部ツールとの連携が必須になる場合、その連携コストを含めて評価する）。
• モバイルアプリで工場訪問後や移動中にすぐ入力できる操作性か（実際にデモで触って確認する）。
• 生産管理システムやERPとのデータ連携に対応しているか（API連携の可否・連携実績を確認する）。
• 過去の受注・失注案件を遡って検索・参照できるアーカイブ機能があるか（長期案件が多い業種では過去事例の参照が商談準備に直結する）。

IT/SaaS業向けSFAの選び方

IT/SaaS業は分業型の営業体制が進んでいるため、SFAには部門間のデータ連携と情報の途切れない引き継ぎが求められます。インサイドセールス・フィールドセールス・カスタマーサクセスが分業する構造では、各フェーズの引き継ぎ時にコンタクト履歴や商談内容が欠落すると、成約後のLTV管理も崩れてしまいます。ツール連携の幅と情報一元化の設計が、IT/SaaS業のSFA選定で最も問われるポイントです。

IT/SaaS業の営業プロセスの特性

IT/SaaS業の営業は、製造業とは異なる課題を持ちます。

• インサイドセールス・フィールドセールス・カスタマーサクセスの3分業が一般的で、フェーズごとに担当者が変わります。引き継ぎの精度が受注率とチャーン率の両方に影響します。
• 商談サイクルは製造業より短い傾向がありますが、受注後のチャーン防止・アップセル・クロスセルが収益の柱になります。
• トライアル・デモ段階のリードを商談化するまでの育成プロセスが商談数を左右します。
• ZoomやGoogle Meetを使った非対面商談が多く、会議内容や提案資料のやりとりをSFAに手入力する工数が課題になりやすいです。

IT/SaaS業がSFAに求める機能要件

IT/SaaS業がSFAを選ぶ際に重視すべき機能は以下のとおりです。

• メール・カレンダー・Web会議ツールとの連携 GmailやOutlook、Google Meet、Zoomとの連携で、商談後の記録入力を最小化できるか。送受信メールが案件・コンタクトに自動で紐づくと、インサイドからフィールドへの引き継ぎ時の情報欠落を防げます。
• コンタクト・商談履歴の一元管理 インサイドセールスが積み上げた接触履歴・提案資料・やりとりの内容が、フィールドセールスやCSから同一画面で参照できること。
• 案件フェーズの柔軟な設計 SaaSのオンボーディング中・試用期間中・更新交渉中といった自社固有のステータスをフェーズとして設定できるか。
• MAや問い合わせフォームとのリード連携 リードの流入経路ごとに案件・コンタクトを自動生成できる連携があると、インサイドセールスの対応漏れを防げます。
• APIの自由度 社内の別システム（CRM・CSツール・データウェアハウス）と繋ぎやすいAPIの仕様と制限を確認します。

IT/SaaS業SFA選定チェックポイント

• MAとの連携実績があるか（連携方式がネイティブ連携かAPIかによってリアルタイム性が異なる）。
• 案件フェーズや項目をカスタマイズできるか（SaaS特有のステータスに対応できるか）。
• 管理者が全営業メンバーのSFA利用状況（ログイン頻度・入力件数・アクション登録数）を確認できるか（定着状況のモニタリングにも使える）。

クラウド型とオンプレミス型の違いについてはSFAの種類：クラウド型とオンプレミス型の比較で解説しています。

不動産・建設業向けSFAの選び方

不動産・建設業は物件・案件情報の量が多く、担当者の異動や退職時に顧客情報が失われるリスクが特に高い業種です。顧客との関係が数年単位に及ぶため、接点履歴の引き継ぎと長期的なアーカイブが、SFA選定の優先ポイントになります。地理情報との連携も、この業種固有の要件として加わります。

不動産・建設業の営業プロセスの特性

不動産・建設業の営業には、次のような特性があります。

• 物件・プロジェクト単位の大型案件が中心で、顧客との関係が竣工後も続くケースがあります。
• 担当者の退職・異動の頻度が高く、「担当が変わるたびに顧客情報が初期化される」という問題が発生しやすいです。引き継ぎが属人的な申し送りに依存している組織では、顧客との信頼関係の蓄積が個人の記憶に閉じてしまいます。
• 物件の所在地・周辺情報・エリアごとの担当分けが営業の基本単位になることがあります。
• 建設業では、施工中のプロジェクト管理と次案件の営業活動を並行して進める必要があり、担当者の工数管理が複雑になります。

不動産・建設業がSFAに求める機能要件

• 顧客・案件・担当者履歴の長期蓄積と参照 過去の商談内容・提案資料・やりとりの記録を、担当者が変わっても会社の資産として参照できること。
• 担当者変更時の引き継ぎ支援 権限設定を変えるだけで、前任者のコンタクト履歴・案件情報をそのまま後任者が参照できる設計か。担当者に紐づいた情報が退職と同時に参照不能になる設計は避けます。
• 地図アプリとの連携 取引先の所在地をタップして地図アプリへ遷移できる機能は、訪問前のルート確認に実用的です。
• カスタム項目の設定 物件名・エリア・専有面積・竣工年など、不動産・建設業固有の管理項目を追加できるか。標準項目だけでは業種の実態に合わないケースがほとんどです。

不動産・建設業SFA選定チェックポイント

• 担当者が退職しても顧客データと接点履歴が会社資産として残る権限・管理設計になっているか。
• スマートフォン・タブレットから現場や外出先で実用的に操作できるか（モバイルアプリの操作性を実際に確認する）。
• 物件名・エリア・物件種別などの独自項目をカスタム設定できるか（カスタム項目数の上限と、追加に必要なプランを確認する）。

金融・保険業向けSFAの選び方

金融・保険業では、SFAのセキュリティ要件が他業種より一段厳しくなります。顧客の資産情報や契約内容を扱う性質上、アクセス制御・ログ管理・コンプライアンス対応がSFA選定の前提条件です。「使いやすいか」よりも「規制要件を満たすか」が先に問われる業種です。

金融・保険業の営業プロセスの特性

金融・保険業の営業には、コンプライアンス上の制約が他業種とは異なる形で加わります。

• 個人顧客・法人顧客に対して複数の金融商品・保険商品を提案する形が多く、顧客ごとに提案の経緯と根拠を正確に記録することが求められます。
• 定期的な見直し訪問・保険更新の対応があり、顧客との長期的な関係管理が継続収益に直結します。
• 電話・対面での提案が中心で、コール記録・面談記録の正確な保存が規制上も必要です。
• 金融商品取引法・保険業法のもとで、業務記録の保存義務が課されています。担当者の活動記録が証跡として機能する必要があります。

金融・保険業がSFAに求める機能要件

金融・保険業のSFA選定では、セキュリティ要件を先に確認します。

• 監査ログの保持と閲覧 誰がいつどのデータにアクセスし、何を変更したかを記録・参照できること。規制対応の証跡として機能するかを確認します。
• IPアドレス制限 社内ネットワーク・許可されたIPからのみアクセスを許可し、外部からの不正アクセスを遮断できること。
• SSO（シングルサインオン）・多要素認証 なりすましや不正ログインを防ぐ認証の強度を確認します。
• 権限設定の細かさ 営業担当者・マネージャー・経営層・コンプライアンス担当者で、閲覧できるデータの範囲を分けられるか。
• クラウドのセキュリティ認証取得状況 ISO 27001・ISO 27017・プライバシーマークなどの認証を取得しているかを確認します。

例えばMazrica Salesのような統合型SFA/CRMでは、監査ログ保持・IPアドレス制限・権限管理といったセキュリティ機能が備わっています。IPアドレス制限および権限設定はGrowth以上のプランで利用できます。監査ログはプランを問わず記録されますが、保持期間はプランとドメイン作成日により異なります（Growth/Unlimitedは3か月、2025年2月13日以降に新規作成されたStarterドメインは7日）。また、ISO 27001・ISO 27017の認証を取得済みで、プライバシーマークも取得しています（有効期間については最新状況をベンダーに確認してください）。ただし、自社固有のコンプライアンス要件をすべてカバーするかどうかは、必ずベンダーに確認してから導入判断することを推奨します。

金融・保険業SFA選定チェックポイント

• セキュリティ認証（ISO 27001・ISO 27017等）の取得有無を必ず確認する。
• 監査ログの保持期間が自社のコンプライアンス要件を満たすか、ベンダーに問い合わせる（要件によっては保持期間の延長オプションが必要なケースもある）。
• 権限管理の粒度（閲覧のみ・編集可・管理者権限など、3段階以上の設定ができるか）。
• クラウド型とオンプレミス型のどちらが自社の情報セキュリティポリシーに合うか（一部の金融機関ではオンプレミス要件が定められている場合もある）。

商社向けSFAの選び方

商社の営業は扱う商材・業界・取引先が広範にわたるため、SFAには高いカスタマイズ性と情報集約の仕組みが求められます。一人の担当者が複数の業界・商材を同時に抱える構造では、案件の分類軸と横断的な進捗管理が機能しないと、パイプライン全体の把握が困難になります。

商社の営業プロセスの特性

商社の営業には、他業種と異なる複雑さがあります。

• 一人の担当者が複数の取引先・複数の商材を同時に抱えることが常態です。商材ごとに商談の進め方・意思決定の構造が異なります。
• 仕入先と販売先の双方を管理する必要があり、取引先の関係が二層構造になります。
• 商材・業界ごとに営業フォローのサイクルが異なるため、フェーズの定義を商材別に変えられる柔軟性が必要です。
• グループ会社・子会社・海外拠点を含む案件共有が発生するケースがあり、権限制御と情報共有の両立が求められます。

商社がSFAに求める機能要件

• カスタム項目の設定 商材カテゴリ・仕入先コード・商圏エリアなど、商社固有の管理項目を案件・取引先に追加できるか。
• 取引先の階層管理 親会社・子会社・グループ関係を階層で整理し、親会社単位での売上集計や担当分けができるか。
• 複数の営業プロセスの並行管理 商材A向けのフェーズ（5段階）と商材B向けのフェーズ（3段階）を同一SFA内で並行して設計できるか。フェーズ構成が1種類しか設定できないと、実態に合わない入力を強いることになります。
• 横断的なレポート・ダッシュボード 業界別・商材別・担当者別の受注金額・受注率・案件数を一画面で比較できるか。

例えばMazrica Salesのような統合型SFA/CRMでは、取引先の階層管理・複数営業プロセス管理（案件タイプ機能）・カスタムオブジェクトがGrowth以上のプランで利用できます。商社の多品種・多業界管理に対応する機能の一例として挙げられます。

商社SFA選定チェックポイント

• 取引先の親子・グループ関係を階層で管理できるか。階層ごとの集計・レポートが出力できるかを確認する。
• 商材・業界ごとに異なる営業フェーズを独立して設計できるカスタマイズ性があるか（案件タイプや営業プロセスの設計自由度を確認する）。
• グループ会社・支店間でのデータ共有と権限制御が両立できるか（誰にどの範囲を開示するかを細かく設定できるか）。

業種を横断する失敗パターンと回避策

業種に関係なく、SFA選定で失敗する企業にはいくつかの共通パターンがあります。「機能が豊富なツールを選んだが現場が使わなかった」「経営層だけで選定し、現場の運用フローとのズレが導入後に発覚した」という失敗は、特定の業種に限らず繰り返されています。失敗のパターンを事前に把握しておくことで、同じ轍を踏む確率を下げられます。

失敗パターン1：業種より先にツールを決めてしまう

「シェアが高いから」「有名だから」という理由でツールを先決めし、後から業種固有の要件（フェーズ設計の柔軟性・連携先・セキュリティ要件）が合わないと判明するケースは珍しくありません。

回避策は、先に「なくては困る機能（必須要件）」と「あれば便利な機能（優先要件）」を書き出してから候補を絞ることです。必須要件を満たさないツールは、どれほど評判が高くても候補から外す判断が必要です。

失敗パターン2：現場を選定プロセスに入れない

経営層・情報システム部門だけで選定を進め、入力UIの使いにくさや現場の運用フローとのズレが導入後に発覚するケースです。「入力が面倒で続かない」という現場の声は、選定段階では上がりにくく、導入後に定着しない形で表面化します。

回避策は、デモやトライアルの段階で実際に使う営業担当者に触ってもらい、「入力できるか」「必要な情報がすぐ出せるか」を現場視点で評価することです。現場のフィードバックを要件定義に反映させてから最終判断します。

失敗パターン3：定着支援を費用換算しない

ツールの月額費用だけを見て選定し、導入後の研修・オンボーディング・問い合わせ対応に社内工数がかかることを見落とすケースです。特に、ベンダーの伴走支援が薄い場合、初期の定着フェーズで社内の担当者が疲弊し、結果として利用率が上がらないまま放置される事態になります。

回避策は、導入前にベンダーのサポート体制（オンボーディングの内容・問い合わせ窓口・伴走支援の期間と内容）を具体的に確認することです。「導入支援あり」という記載だけでは不十分で、何をどこまでやるかを確認します。

SFAを選ぶ手順（業種確認後のステップ）

業種と営業モデルを確認したら、次は比較・選定のステップに入ります。感覚的な比較を避け、要件の優先度を整理した上で段階的に候補を絞ります。手順を5ステップで整理すると、選定プロセスがブレにくくなります。

ステップ1：必須要件と優先要件を分ける

「業種固有の要件」（金融ならセキュリティ、製造業なら滞留管理、商社なら複数プロセス管理）を必須要件に分類し、「あれば便利な機能」を優先要件に分けます。必須要件を満たさないツールは、機能が豊富でも候補から外します。

要件の整理は書面にまとめておくと、複数の関係者で評価軸を共有しやすくなります。

ステップ2：2〜3社に絞ってデモを依頼する

候補を2〜3社に絞ったら、実際の自社データ（仮データで可）を使ったデモを依頼します。デモには現場担当者と管理者・マネージャーの両方を同席させ、それぞれの視点でのフィードバックを集めます。デモを1社だけで実施すると比較軸がないため、必ず複数社を同条件で評価します。

ステップ3：トライアルで現場の反応を確認する

無料トライアルがある場合は、実際の案件データを入力して試します。「入力が面倒か」「必要な情報がすぐ出せるか」「モバイルで実用的か」という3点を、実際に使う営業担当者に評価してもらいます。1〜2週間のトライアル期間で、入力の習慣化ができるかどうかを確認することが目的です。

ステップ4：サポート体制と定着支援の内容を確認する

導入後の研修・オンボーディング・問い合わせ対応の具体的な内容をベンダーに確認します。確認すべき点は、オンボーディングのセッション数と期間、問い合わせ窓口の応答時間、導入後の伴走支援の有無です。定着支援が手薄なベンダーを選ぶ場合は、社内での推進担当者が必要になることを想定しておきます。

ステップ5：規模拡大時の費用・機能の変化を確認する

現時点でのIDが10名であっても、将来30名・50名になった場合の費用・プランアップグレードの条件を事前に確認します。プランによって利用できる機能が異なるSFAでは、規模拡大時に必要な機能が上位プランに移行している場合があります。将来のプランアップグレードコストを含めてTCO（総所有コスト）を比較することが重要です。

規模別の選び方の詳細はSFAの選び方：中小企業・スモールチーム向けで解説しています。

まとめ：業種×営業モデルで選ぶSFAの判断基準

業種が同じでも、営業モデル（フィールド/インサイド/代理店）や組織規模が異なれば、SFAに求める機能要件は変わります。業種の分類だけを根拠にツールを絞ろうとすると、現場の実態と合わない選定になります。

各業種の選定ポイントを整理すると、次のとおりです。

製造業は長期商談の滞留管理とマルチステークホルダーへの対応が軸で、フェーズ滞留の可視化と見積・承認フローの有無が判断の起点です。IT/SaaS業は分業型営業の引き継ぎ精度とリード連携の自動化が優先で、MA・メール・カレンダーとの連携実績を確認します。不動産・建設業は担当者の異動・退職に伴う情報の引き継ぎが最大の課題で、顧客情報が会社資産として残る設計かどうかを見ます。金融・保険業はセキュリティ要件が前提条件であり、監査ログの保持・IPアドレス制限・権限設定・セキュリティ認証の取得状況を最初に確認します。商社は多商材・多業界の並行管理に対応できるカスタマイズ性と、取引先の階層管理機能が必須です。

いずれの業種でも、選定の出発点は「自社の営業KPIで最も詰まっているのはどこか」を確認することです。商談数が足りないのか、受注率が低いのか、工数が圧迫しているのかによって、SFAに求める機能の優先順位が変わります。その詰まりどころに直結する機能を持つツールを、業種要件と照らして絞ることが、失敗しない選定の基本です。

業種別の要件を確認したら、次はデモや資料請求で候補ツールの実態を検証します。Mazrica Salesについては、製品ページからデモを依頼いただくと、自社の業種・営業モデルに合わせた機能の確認が可能です。

SFA選び方の体系的な全体像はSFA選び方・比較の総合ガイドで確認できます。

よくある質問

Q SFAとCRMはどちらを先に導入すべきですか？

A

入力負荷・案件の可視化ニーズ・既存ツール連携の3点で判断します。業種を問わず「案件の進捗が把握できていない」「担当者によって行動量にばらつきがある」という課題が先行している場合は、SFA機能（案件管理・アクション管理）を優先します。既存顧客との関係維持やLTV管理が先決の課題であれば、CRM寄りの機能から入ります。なお、現在のSFAの多くは両機能を統合して提供しているため、どちらを優先すべきかというよりも「どちらの機能を先に本格活用するか」という順序の問題として捉えると整理しやすくなります。詳しくはSFA選び方・比較の総合ガイドを参照してください。

Q SFAのデメリット・問題点は何ですか？

A

導入コスト（初期費用と月額費用）の発生、現場の入力負荷、定着までの期間の3点が代表的なデメリットです。業種によっては、既存の生産管理システムやERPとの連携に追加の開発コストや連携ツールが必要になるケースもあります。また、SFAを導入しても、入力ルールや運用プロセスを整備しないと、データが蓄積されず分析に活用できないという問題も発生します。ツール費用だけでなく、定着・運用のための社内工数を含めた総コストで評価することが重要です。

Q SFAの導入事例はありますか？

A

SFAの導入事例はベンダーの公式サイトに業種別・課題別で掲載されていることが多いです。製造業・金融・不動産など、自社に近い業種の事例を複数確認することで、具体的な活用イメージと定着のポイントが把握できます。デモや商談の場面では、自社と業種・規模が近い事例の提示を依頼すると、より実態に即した情報を得やすくなります。

Q 営業メンバーがSFAを使ってくれない場合の対処法は？

A

「入力の負荷が高い」と「入力することで自分の業務が楽になる実感がない」の2点が主な原因です。まず入力項目を必須最低限に絞り、入力の手間を減らすことが先決です。その上で、SFAに入力することで次のアクションがレコメンドされる、過去の類似案件が参照できる、商談前の準備が速くなるといった「自分にとってのメリット」を体感できる機能を先に紹介することが有効です。管理側の要請だけで導入を進めると定着しにくいため、現場担当者が「使うと楽になる」と感じる入口を設計してから展開します。

Q 無料のSFAツールでも十分な導入効果はありますか？

A

営業メンバーが5名以下で、機能要件がシンプルな場合は選択肢になります。ただし、業種固有の要件（権限設定の細かさ・監査ログの保持・複数営業プロセス管理・外部連携の自由度）が必要な場合、無料プランでは対応できないことが多いです。また、利用人数の上限・データ容量の制限・サポート体制の薄さが、組織の成長に伴って制約になるケースもあります。費用の比較は、ツール費用だけでなく定着支援や連携コストを含めた総コストで行うことを推奨します。詳しくはSFAの無料ツールのメリット・デメリットで解説しています。