従来の飛び込み営業が効果を失いつつある今、新たなリード獲得手法を模索している企業が増えています。
リード（見込み顧客）の効果的な獲得は、将来的な売上拡大に欠かせない重要な施策です。
本記事では、15のリード獲得施策やツール、さらには実際の成功事例を紹介します。
これを参考に、貴社の新規顧客獲得戦略を進化させましょう。
この記事の内容
リード獲得とは？
リード獲得とは、英語では「リードジェネレーション（Lead Generation）」と呼ばれ、Lead（見込み顧客）をGeneration（生み出す）施策を意味します。
それでは、「リード」とは何なのか。以下で詳しく解説していきます。
リードとは
リードとは、自社の商品やサービスを将来的に購入・契約する可能性のある見込み顧客を指します。
ただし、この「リード」という概念は、部門ごとにその定義や扱い方が微妙に異なることがあります。
特に、営業部門とマーケティング部門ではリードの捉え方が異なるため、それぞれの観点から理解することが重要です。
営業活動におけるリード
営業部門では、リードとは、営業活動を通じて具体的な案件化の可能性が見えてきた顧客を指します。
訪問営業や電話営業の中で、営業担当者が「この顧客は受注につながる可能性が高い」と判断したタイミングで、その相手がリードとして扱われます。
マーケティング部門におけるリード
マーケティング部門では、リードとは、セミナー来場やWebサイト経由のお問い合わせなど、マーケティング施策によって接点を得た、初期段階の見込み顧客を指します。
マーケティングにおける「リード」は、まだ購買意欲が明確ではないものの、自社に関心をもつユーザーです。
マーケティング部門では、これらのリードをスコアリング・ナーチャリングを通じて育成し、適切なタイミングで営業部門に引き継ぐことが求められます。
リード獲得が重要な理由
ビジネスにおいて、顧客は初期段階では自社の商品やサービスを全く知らないか、あるいは関心を持っていたとしても、具体的な行動（問い合わせ・資料請求など）には至っていません。
そのため、「どのようにしてターゲット層と接点を持ち、関係性を築くか」が非常に重要となります。
インターネットの発達により、顧客はこれまでと比べて積極的に情報収集を行うようになり、取引エリアも拡大しました。
それにより、顧客の情報収集の早い段階で接点を作り、継続的にアプローチを行い関係を構築することが重要とされています。
リードの獲得は、顧客との関係構築と商談や受注の創出の起点であることから、非常に重要な局面だといえます。
リード獲得の目的
リードを獲得する目的は、端的にいうと「受注件数を増やし売上を向上させること」です。
ここではBtoBとtoCの両ビジネスのリード獲得の目的を解説します。
BtoBビジネスのリード獲得の目的
「BtoBビジネスにおけるリード獲得の目的は、効率的かつ継続的に見込み顧客を育成し、最終的な商談や受注につなげることです。
獲得したリードに対しては、インサイドセールスがコミュニケーションを重ね、興味や関心を育てます。
また、事前に作成したステップメールを活用することで、自動的にリードの購買意欲を引き上げることも可能です。
ある程度信頼関係が構築され、購買意欲が高まった段階でアポイントを設定し、フィールドセールスに引き継ぎます。
その後、商談やプレゼンを通じて受注に結びつけるという流れが一般的です。
なお、ステップメールの具体的な活用方法については、こちらの記事で詳しく解説しています。
関連記事：ステップメールとは？メリット・デメリットや作成方法を簡単に解説
BtoCビジネスのリード獲得の目的
BtoCビジネスにおいて、リード獲得の目的は効率的に購買につなげることです。
リード獲得直後にセールスレターで購入を促す場合もあれば、ステップメールで興味を引き上げた後に購買意欲を高める流れもあります。
受注件数を増やすためには、単にリードの『量』を増やすだけでなく、『質』を高めることが重要です。
マーケティング部門は、営業部門が受注に結びつきやすいリードを提供できるよう、リードの獲得から育成までを担い、購買意欲の高いリードを引き継ぐ仕組みを構築します。
このプロセスを最適化することで、受注件数と売上の増加が期待できます。
リード獲得の量と質を高め、売上アップを目指すための具体的な施策については、こちらの記事をご参照ください。
関連記事：売上拡大に必要なことは？拡大を妨げる要素と8つの具体施策
リード獲得の方法｜オンラインとオフラインの15の手法
リードを獲得するために有効な方法は、各社のビジネスモデル（BtoB向け、BtoC向けなど）、業種・商材・ターゲット層によって異なります。
また時代の流れにより、リード獲得方法にも変化がありました。
従来は飛び込み営業や展示会などオフライン施策が一般的でしたが、インターネットの普及により消費活動や情報収集やオンライン化したことで、オンラインでのリード獲得も増加しています。
そこで、オンライン・オフラインのリード獲得に有効な手段を合わせて計15個、紹介します。
オンラインでのリード獲得方法
まずはオンライン施策から紹介します。それぞれの特徴やメリットを解説するので、自社に合った方法を検討してみてください。
オンライン商談ツールならこちらの記事もおすすめです。
関連記事：【2024年】オンライン商談ツール比較10選〜導入メリットや選び方のコツを解説！
1. web広告
WEB広告はコストがかかりますが、短期間で多くのリードを獲得したいときに向いています。
またWEB広告の種類によってはキーワード設定やターゲティングも可能なので、精度の高い広告配信ができます。
リード獲得に活用できるWEB広告には、主に以下の種類があります。
- リスティング広告：検索エンジンの検索結果ページで表示される広告
- ディスプレイ広告：検索エンジンやWEBサイトなどの広告枠に表示される広告
- SNS広告：SNSの広告枠に表示される広告
- 記事広告（タイアップ広告）：ほかの記事コンテンツと同じようにPR記事を掲載する広告
種類が豊富なので、併用することで潜在層・顕在層どちらにもアプローチできるでしょう。
2. オウンドメディア・コンテンツマーケティング
コンテンツマーケティングの有効性が高まっている現在、オウンドメディア経由でのリード獲得も増加傾向です。
読者にとって有用な情報を発信することで興味・関心を引き出し、購買意欲を高められます。
よく使われる手法は、オウンドメディアの記事下部にお問い合わせフォームを設置する方法です。
ホワイトペーパーや事例集などのコンテンツダウンロードにつなげたり、SNSの共有ボタンを設置してSNSでの拡散を促すのも効果的です。
より多くの読者を増やすためには、オウンドメディアに記事や動画などのコンテンツを増やすだけでなく、コンテンツが検索結果で上位を獲得できるようなSEO対策も必要になります。
狙ったキーワードで上位を獲得できれば、より多くの流入が見込めるでしょう。
コンテンツを基点としたコンテンツマーケティング施策は、リードの獲得に大きく貢献します。
コンテンツマーケティング、オウンドメディアについてはこちらの記事で詳しく解説しています。
関連記事：
3. インターネットメディア掲載
自社で運用するオウンドメディアだけでなく、他社のインターネットメディアに掲載してもらうことでリード獲得につながる場合もあります。
「オウンドメディアのPV数が少ない」「新商品を発売したから、自社メディアよりも知名度の高いメディアで取り上げてほしい」などのケースでは、他社のインターネットメディア掲載が効果的です。
ただし、他社メディアの読者層と自社商材のターゲット層の親和性が高くなければ効果が薄れてしまう点には注意しましょう。
他社メディアに掲載してもらう方法として、タイアップの記事を作成する方法と、他社メディアのバナーなどの広告枠を購入する方法があります。
4. SNS
いまや多くの人が SNS で情報収集をしており、特に若年層は検索エンジンよりも X（旧Twitter） や Instagram を頼りにします。
そのため、企業が自社アカウントで定期的に情報を発信すれば、比較的少ない手間とコストでリードを獲得できます。
SNS は拡散力が高く、投稿が話題になれば広告費ゼロでも新規顧客に届く好循環が生まれます。加えて、精度の高いターゲティング広告を使えば、狙った層に確実にリーチすることも可能です。
例えば、SHARP株式会社では、Twitter上で企業活動や製品の紹介を行っていますが、広告臭のない砕けたツイートや、丁寧な返信などで多くのユーザーの人気を集めており、SHARPの情報を拡散することに成功しています。
担当者から「プラズマクラスターが1億台も売れてうれしいから歌とMVを作ってます」と聞いた時は、この人頭だいじょうぶかなと思ったけど、途中の動画が送られてきて見たら本気で、あの人いよいよ頭どうにかなったんだと思っている。 pic.twitter.com/7inQjAxRhu
— SHARP シャープ株式会社 (@SHARP_JP) January 14, 2022
また、最近では一般社団法人Jミルクは、牛乳の大量廃棄を避けるためにTwitter等で「＃１日１L」などというハッシュタグを作って牛乳消費の拡大を数か月間呼びかけ、見事大量廃棄を回避したと発表しました。多くの人の目にとまるSNS上での施策は大きな成果を生むことが可能であるということがわかります。
📢日本中の酪農乳業関係者のみなさま
年末年始を含む10日間は #1日1L、一人ひとりのご協力をお願いいたします🙏🥛https://t.co/scTlO89vGI
Ｊミルクでは全役職員がひと足先に取り組んでいますので、来週からご紹介してまいります💙
みなさまの職場で、お取組みの参考になれば嬉しいです🐮 pic.twitter.com/oC1KwTHhRD
— Ｊミルク放送部🥛【公式】 (@Jmilkofficial) December 3, 2021
関連記事：SNSマーケティングとは？重要性・手法・企業の成功事例｜5つのSNSの特性やおすすめツールも紹介
5. ウェビナー（ウェブセミナー）
新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、多くの対面形式のセミナーはウェビナーに取って代わられました。
特にBtoB企業はウェビナー施策を多く取り入れるようになりました。
視聴者が求めるコンテンツをウェブセミナー形式で展開し、参加・申込みをしてもらうことで多くのリードを獲得することができます。
対面形式のセミナーの場合、会場までの時間や交通費がかかってしまいますが、ウェビナーはネット環境さえあれば、日本全国、場合によっては海外からも参加することが可能です。
また、リード数を集める上では、対面形式のセミナーの数倍のポテンシャルを持っていますし、主催者側のコスト（会場費や交通費など）も大きく削減することができます。
ウェビナーはリアルタイムで配信する形式だけでなく、録画配信も可能なので、状況に合わせて配信方法を使い分けると効率的です。
尚、ウェビナーを開催するためのノウハウは、こちらで詳しく解説しています。
関連記事：ウェビナーツール徹底比較15選！動画配信によるナーチャリング戦術
6. ホワイトペーパー
ホワイトペーパーとは、企業が直面している課題やその要因を分析し、それに対する自社のソリューションを紹介する報告書です。
WebセミナーやWebサイトに訪れた見込み顧客に対して、ホワイトペーパーや各種記事、カタログなどをダウンロードできるように提供することで、リードを獲得することが可能です。
また、メールアドレスや所属企業などの顧客情報をリスト化して取得できるという利点もあります。
7. プレスリリース
プレスリリースは、ニュースメディアを通じて広く情報を配信し、大規模な拡散や認知度の向上を図る手法です。
資金調達の完了、アワード受賞、期間限定イベントの開催など、公共性や話題性の高いトピックを発表する際に活用されます。
業界メディアやニュースサイトといった信頼度の高い媒体に取り上げられれば、広告色を抑えつつ広範な潜在顧客へリーチできます。
また、公開後の反応データを分析し、「専門職の読者が特に関心を示したため、次は BtoB 向けセミナーを企画する」といったマーケティング施策に発展させることも可能です。
8. SEO
オンラインでのリード獲得におけるSEO（検索エンジン最適化）は、検索エンジンの検索結果で自社のWebサイトを上位表示させることで見込み顧客を集める手法です。
具体的には、ユーザーが検索しそうなキーワードを選んでコンテンツに組み込み、価値のある情報を提供することで、サイト訪問者の信頼を得ます。
また、Webサイトの読み込み速度やモバイル対応など、技術的な最適化も重要です。
SEOは即効性はありませんが、長期的に継続的なリード獲得を実現するために欠かせない戦略です。
9. 動画広告
オンラインでのリード獲得における動画広告は、視覚的・聴覚的なインパクトを活用して見込み顧客の関心を引きつける効果的な手法です。
短時間で商品やサービスの魅力を伝えやすく、ターゲット層に強い印象を与えることができます。
具体的には、YouTubeやSNSプラットフォームを活用した動画広告が一般的です。これらの広告はターゲティング機能を用いることで、興味関心や行動履歴に基づき適切な層に配信することが可能です。
例えば、プロモーション動画や製品のデモンストレーションを通じて、潜在的なニーズを刺激し、Webサイトへの訪問や資料請求などの行動につなげることが期待できます。
動画広告は制作コストがかかる場合もありますが、工夫次第で高い費用対効果を得られます。
視覚的な訴求力を活かしてリードを効率的に集めるには、短く魅力的なメッセージを伝えることが鍵となります。
オフラインでのリード獲得方法
次にオフライン施策を紹介します。
オンライン施策の需要が高まっているとはいえ、オフライン施策はまだまだ効果があります。
オンライン施策との併用で、さらに多くのリードを獲得できるでしょう。
10. セミナー/展示会
セミナーや展示会は、見込み顧客と直接顔を合わせながら自社の魅力を伝えられる貴重な機会です。
名刺交換やアンケートを通じて参加者の連絡先を得やすいため、リード獲得に向く手法として長く活用されてきました。
一方で注意点もあります。自社主催のセミナーは、集客が伸びなければ費用や準備に見合う成果を得られません。展示会では十分な集客を確保するには広いブースや装飾が必要になり、出展料や準備の手間が大きくふくらみます。
それでも、リアルイベントは高い成約率につながる可能性があるため、多くの企業が今なお力を入れています。
さらに近年はウェビナーやオンライン展示会といった形態も普及しており、会場を用意しなくても全国のターゲットにリーチできる手段として注目を集めています。
11. ダイレクトメール（DM）
ダイレクトメール（DM）は昔からあるオフラインマーケティングの施策であり、特にBtoB領域のマーケティング施策として活用されてきました。
現在はオンラインマーケティングの施策として、メールマーケティングが中心になりがちですが、コピーライティングを含めたノウハウがあれば、ダイレクトメールでのリード獲得は非常に有効な施策の1つです。
また企業のDX化に伴い、FAXを使用する企業は大幅に減ってきましたが、だからこそ一部の業界ではFAX DMが有効な場合もあります。
ダイレクトメールの受取先が何らかの興味・関心を持ってくれた場合に、DMに記載した電話番号やメールアドレスへ返信をもらう形でリードを獲得することができます。
12. テレアポ（電話）
テレアポとは、電話を使って見込み顧客に直接アプローチし、商談のアポイントメントを取得する営業手法です。
効率的に多くの顧客にアプローチでき、事前に顧客の興味やニーズを把握することができるため、商談の成功率を高めることができます。
ただし、電話だけでは関心を引くのが難しい場合もあり、効果的な話し方や情報の伝え方が求められます。
13. 飛び込み営業
飛び込み営業は、事前のアポイントメントを取らずに、直接見込み顧客のオフィスや店舗を訪問してアプローチする営業手法です。
直接対面で話すことで、顧客の反応を即座に把握できるため、柔軟な対応が可能です。
しかし、アポイントなしで訪問するため、相手に時間がない場合や、拒否されるリスクも高くなります。忍耐力とコミュニケーション能力が重要です。
14. マスメディア掲載
潜在層・顕在層問わずにより広くリーチしたい場合は、マスメディアを活用するのも一つの手です。
テレビCM・ラジオCM・新聞広告・折り込みチラシ・雑誌広告などのマス広告は、多くの人の目に留まりやすいのが特徴です。
インターネット広告は流し見することが多いですが、マスメディアは内容によっては強く印象付けられるでしょう。
ただし膨大なコストがかかるため、思うような費用対効果が得られないケースもあります。マス広告だけでなく、ほかの施策も併用すると良いでしょう。
15. OOH
OOHとは「OUT OF HOME」の略で、屋外に設置する広告を指します。
具体的には、以下のものが挙げられます。
- 看板
- デジタルサイネージ
- 電車の中吊り
- タクシー広告
- ラッピングカー
- 大型ビジョン
人通りの多い場所でOOH広告を設置すると、多くの目に留まり幅広い認知につながります。
中でも特にタクシー広告は、近年BtoB企業での活用が増えてきたマーケティング施策です。
ただし、地域が限られる点とコストがかかる点には注意しましょう。
リード獲得後の流れ
リードを顧客化するプロセスは、主に次の流れで進行します。
リードスコアリング
リードスコアリングは、見込み顧客（リード）の行動や属性に応じて点数を付け、その関心度や優先度を可視化するマーケティング手法です。
たとえば、「メール内のリンクをクリックしたら3点」「価格ページを訪問したら7点」といったように、特定の行動に対してスコアを設定します。
ただし、スコアはあくまで目安であり、絶対的な指標ではありません。スコアが高くても成約に至らないケースがある一方で、スコアが低くても商談に発展することもあります。
そのため、スコアの付け方や基準は定期的に見直し、実際の行動データをもとに調整していくことが欠かせません。
リードナーチャリング（リード育成）
リードナーチャリングとは、獲得した見込み顧客に継続的な働きかけを行い、購入意欲を段階的に高めていく取り組みです。
自社の商品やサービスを知った人が、すぐに契約や発注に踏み切ることは多くありません。
放置していれば、せっかく獲得した見込み顧客も、適切な対応をしなければ、他社に流れてしまう可能性があります。離脱を防ぐために、企業はステップメールの配信、限定セミナーへの招待、ダイレクトメールの送付などを組み合わせ、関心を徐々に深めてもらう仕組みを整えます。
とりわけ BtoB ビジネスでは、商談候補となる企業数がそもそも限られている場合が少なくありません。
そのため、一度獲得したリードに対して計画的に情報提供し、購買意欲を育てるリードナーチャリングこそが、売上を左右する鍵となります。
関連記事：リードナーチャリングとは？7つの手法と成功のためのポイントを解説
リードクオリフィケーション（顧客化）
育成したリードの中から成約率の高い顧客を選別し、クロージングをかけるフェーズがリードクオリフィケーションです。
リードナーチャリングの過程で、フォローを継続すべき顧客か、優先度を下げるべき顧客かを判断し、次の商談へ進むリードを抽出することが重要です。
効率的な手法としては、個別訪問やヒアリングを通じて「次のステップへ進むか」の意向を確認し、相手の本気度を見極めることが、営業成果を高めるポイントになります。
関連記事：リードクオリフィケーションとは？効果的なスコアリング方法を解説
リード獲得を成功させるためのポイント
ここでは、リードを獲得する際に押さえておくべき重要なポイントについて解説します。
リード獲得目的の明確化とターゲットを設定する
リード獲得を効率的に進めるためには、まず目的を明確にし、ターゲットのペルソナをしっかりと設定することが重要です。
ゴール設定
最初に、自社内でリード獲得に関する明確なゴールを設定しましょう。
- 売上目標の総合計
- 目標売上を達成するための平均単価
- 必要な売上件数
これらの数値目標が明確になることで、次の項目を設定できます。
- 獲得したいリードの件数
- 獲得したリードから具体的な商談に進む件数
- 商談に進んだリードからの受注件数
ペルソナの設定
次に、成約率の高い顧客像を明確にするために、ペルソナを設定します。
性別・年代、接触メディアなどの人口統計学的な要素だけでなく、顧客が抱える課題や、自社商材がなぜ必要で、どのような場面で使用されるのかといった心理的要素も考慮します。
ペルソナを明確にすることで、的確な販売手法やアプローチが可能になり、成約率や顧客満足度、ロイヤルティの向上につながります。
関連記事：ペルソナマーケティングとは？ペルソナの設定方法から注意点まで
ターゲットに合わせたコンテンツの用意
オンラインでリードを獲得するには、ターゲットに応じたコンテンツの充実が重要です。見込み顧客といっても、自社に対する関心度や、解決したい課題の認識レベルはそれぞれ異なります。そのため、ユーザーの知識・関心度・検討フェーズに合わせたコンテンツを提供することが効果的です。
例えば、すでに製品の比較検討を進めている層には、競合製品との比較や導入事例を提供することで意思決定を後押しできます。一方で、自社の関連商材や業務課題への理解が浅い層には、市場動向や業界トレンドを解説するコラムを通じて、課題認識を高めるアプローチが有効です。
こうしたターゲットごとのニーズに応じたコンテンツを用意し、オンライン広告のコピーにも適切な差別化を施すことで、より効果的なリード獲得が可能になります。
リード獲得単価・費用を考慮する
リード獲得にかかる単価や費用も必ず確認しましょう。 「リード獲得単価」とは、リード1件を獲得するためにかかる費用で、CPL（Cost Per Lead）とも呼ばれます。
リード獲得単価は施策によって異なるため、予算内でいかに効率的にリードを獲得できるかを考えることが重要です。
例えば、メディア広告とSNS広告では出稿費用に大きな差があり、CPLも異なります。 また、展示会での名刺交換によるリード獲得は、一般的に広告出稿よりも高コストになります。
ただし、成約率を高めるにはリードの質も重要であるため、単純にCPLが安ければ良いというわけではありません。 自社の製品やサービスに最適な施策を選択することが求められます。
KPIの設定と実行
リード獲得数や売上目標のゴール設定だけでなく、活動プロセスにおいて具体的にどのように行動するかのKPIを設定することで、計画倒れを防ぎ、良好な結果に結びつけることができます。
以下のようなKPI（プロセス目標）を設定すると良いでしょう。
- どのような手法でアプローチするか: 営業活動の具体的な手段を明確にする
- どのくらいの人数にアプローチするか: 目標達成のために必要なプロセス実行件数を設定する
- どの程度の成功率を見込むか: プロセス目標を達成するための成功率を仮定する
良質なリードを獲得するためのKPIを設定することで、必要なアクションの質や量を維持しつつ、モチベーションを保ちながら活動を進めることができます。
リード獲得導入の成功事例
ここでは、効果的な手法を用いて、リード獲得に成功した事例を紹介します。
BtoB領域：株式会社マツリカ
株式会社マツリカでは、主に営業支援ツールの開発・提供を行っています。
その中でも、リード獲得におけるマーケティング施策の成果を最大化するために、私たちは明確なKPI設計とデータドリブンな運用を重視しています。
特に注目すべきは、「MQL（Marketing Qualified Lead）」という指標の活用です。これは、「営業担当者がアプローチすべきと判断された見込み顧客」を意味します。
MQLは、営業との接点を持つ可能性が高いホットリードを抽出する重要な指標であり、営業活動の質と効率を大きく左右します。
弊社では、自社開発のマーケティングオートメーション（MA）ツール「Mazrica Marketing」や営業支援システム（SFA）「Mazrica Sales」を活用して、MQLの流入経路を可視化しています。
具体的には、どのチャネルを通じてMQLが生まれたのか、営業に引き継いだ後どういった成果に結びついたのかといったプロセスをデータベースで追跡可能にしています。
これにより、たとえばオウンドメディア経由で獲得したMQLは、セミナー参加や広告経由のリードと比べて受注率が高いことが明らかになりました。
つまり、情報収集段階で深く関心を持ったリードが多く流入しているため、営業との対話においてもスムーズな意思決定が期待できるのです。
このように、弊社の取り組みは、「リードの質」に注目したマーケティングと営業の連携が、最終的な売上成果に直結した成功事例の1つと言えるでしょう。
関連記事：リード数を2年で15倍に成長させたマーケティング施策とは？MQL増加のプロセス紹介
BtoC領域：株式会社ラネット
BtoCの分野で注目すべきは、株式会社ビックカメラの100％子会社である株式会社ラネットの取り組みです。
同社は、自社が展開する通信サービス「BIC SIM」のプロモーションの一環として、オウンドメディア「BIC SIMコラム」を運営しています。
このコラムでは、たとえば「最新スマートフォンのレビュー」や「月額料金の節約方法」など、利用者の関心につながる情報を提供しています。
その結果、検索エンジン経由の流入が増加し、メディア経由での認知拡大とWeb上での申し込み率の向上という成果を達成しています。
このようにBtoC領域では、「商品訴求」ではなく、利用者の生活課題・関心を起点にした情報提供が、信頼感の構築とリード獲得の鍵になります。
リード獲得・育成に役立つおすすめツール
本来、リード獲得はマーケティング部門の管轄のため、特にBtoBビジネスの場合はMA（マーケティングオートメーション）ツールを利用することが一般的です。
MAはリード情報の管理だけでなく、メルマガ配信やリードスコアリング（リードの購買意欲の点数付け）などが可能なので、効率的にマーケティング活動を行えます。
しかしMAツールだけでは、リードの分析に限界が訪れるケースも見受けられます。
なぜならMAツールだけは実際の受注につながったという実績を把握できないため、どのようなリード条件であれば受注につながりやすいかがわからないのです。
合わせて、MA（マーケティングオートメーション）の詳細、BtoBに特化したMAに関する記事もご確認ください。
関連記事：
MAの活用と合わせて、営業部門が日々活用しているSFAやCRMツールの活用がおすすめです。
SFAに関する記事はこちら！：
SFA/CRMには受注実績が蓄積されているため、どのようなリード条件であれば受注につながりやすいのかを分析できます。
詳細なリード条件を分析することで、確度の高い商談を創出でき、効率的に売上を上げることができます。
またSFA/CRMには顧客情報も蓄積されています。
リピーターや大口契約などの優良顧客を洗い出し、顧客企業の他部署を紹介してもらえれば、新たなリード獲得にもつながります。
理想はマーケティングとセールスの活動を一元管理することです。
つまり、MA（マーケティングオートメーション）の機能とSFAの機能の両方を有しているツールを活用し、ビジネスの成果に繋げていく必要があります。
リードジェネレーションに最適｜SFA機能を有したMAツール「Mazrica Marketing」
弊社が提供しているMA「Mazrica Marketing」には、MAの基本機能に加え、同社提供のSFA/CRM「Mazrica Sales」の一部機能も統合されています。
そのため、見込み顧客の創出から営業案件の成約までが1つのツールだけで完結でき、営業案件の受注を見据えた確度の高いリードジェネレーションが可能です。
【Mazrica Marketingの主要機能】
| 見込み顧客を獲得する | 見込み顧客を育成する | 見込み顧客を管理する | 営業活動を実行する |
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シンプルなインターフェースのため、「MAツールには慣れていない」「難しそう」という初心者でもスムーズに使い始められます。
【URL】https://product-senses.mazrica.com/mazrica-marketing
▶︎▶︎リード獲得から成約までを一元管理・ビジネスを効率化するMAツール【Mazrica Marketing】
AIエージェントツールでリードジェネレーションを促進する
AIエージェントとは
AIエージェントとは、ユーザーや他のシステムに代わってタスクを自律的に実行できるシステムです。大規模言語モデル（LLM）を中核技術として、意思決定や問題解決、外部環境とのやり取りなどの幅広い機能を備えています。
参考記事：営業活動で使えるAIエージェントとは？活用事例と導入までの流れを解説
AIエージェントの特徴は自律性にあり、与えられた指示に基づいて情報収集や分析を行うことが可能です。実際の活用場面は多岐にわたり、カスタマーサービスや自動運転、サプライチェーン管理など様々な分野で導入が進んでいます。
- 顧客データの自動分析と優先順位付け
- 商談内容の文字起こしと分析
- 提案資料の自動生成と最適化
- リアルタイムでの商談支援とアドバイス
- 自動スケジュール調整と会議設定
- 顧客とのメールコミュニケーション自動化
Mazrica Engage
Mazrica Engageは株式会社マツリカが提供するAIエージェントツールです。
マーケティング・営業プロセスの各フェーズにおいてAIが営業担当者に代わって業務を担い、自律的に購買プロセスを前に進めるAIエージェントです。
Mazrica Engageを活用することで顧客対応・ナレッジ検索・事前調査・見込み顧客検知などの業務をAIに任せ、人間は「本来集中すべき業務」に集中できるようになります。
Webサイトに訪問した見込み顧客の97.7%は離脱してしまうと言われており、Webサイトに訪問した見込み顧客を逃さずにリード獲得する新しい手法としてAIチャットの設置が注目されています。
Mazrica Engageを活用して、対話型でWeb接客を行うとCVRが最大3倍まで向上することができます。（参考記事）
リード→ホットリード化、ホットリード→商談化、などのマーケティングファネルを改善できるようになります。
マーケティング担当は従来のリード情報の取得だけではなく、顧客ごとの興味関心をデータとして取得し営業へ連携することができるようになります。
営業資料の共有においても単にPDFを顧客へ共有するだけではなく、Mazrica Engageを活用すると顧客体験が上がり、より多くのデータを取得できます。
営業は見込み顧客それぞれの興味関心を把握して、クロージングに活かすことができます。
また、AIとの対話データをもとに、顧客が検討の上で、何を気にしているのかがわかるようになります。
さらに、提案資料にAIチャットを仕込みむことで、閲覧データに加えて対話型のデータを取得することもできます。
Mazrica Engageの特徴
- 自社で保有する資料や文書などのナレッジをAIに読み込ませることで、ほしい情報をAIに聞いてすぐに引き出すことが可能
- 社内の情報検索の業務をAIによって大幅に効率化することが可能です
- 自社専用のChatGPTのようなAIチャットを簡単に生成することができる
- AIチャットを顧客接点に設置することで、各見込み顧客それぞれが欲しい情報を対話を通じて届けることができる
- 従来のターゲティングを超えた一人ひとりにパーソナライズされた体験を届けることができる
顧客は資料に設置されたAIチャットを活用して、資料を読み込まずともAIとの対話で情報をすぐに取得可能です。
営業は顧客のコンテンツ閲覧状況、AIとの対話データをもとに、顧客の興味関心度合いを可視化できます。
分析レポートを活用することで顧客のアクセスデータを分析しAIがホット顧客をリコメンドしてくれます。
また、閲覧データから顧客の興味関心テーマ仮説をAIが整理します。
さらに興味関心テーマ仮説Web上に存在する顧客の会社・個人のデータを調査して整理します。
公式サイト：https://product-senses.mazrica.com/lp-dealagent-ai
まとめ｜リード獲得施策を最適化して成約率を向上させよう
リード獲得の手法は、オフラインだけでなくオンラインも増加傾向にあります。
オフラインとオンライン施策も組み合わせて、より大きな成果を狙いましょう。
また企業の売上向上には「量」と「質」の観点でのリード獲得がポイントになります。
MAやSFAを活用して良質なリードを分析し、リード獲得に役立てて下さい。
MAツールの選び方については、下記の資料内でも詳しく紹介しています。
資料を無料ダウンロードして、詳細をご確認ください。
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