「DX（デジタルトランスフォーメーション）」は近年、企業の競争力を左右する重要なキーワードとして注目を集めています。
実際にDXに取り組む企業が増える一方で、「どこから手をつければよいのか分からない」「進め方に不安がある」といった声も少なくありません。
本記事では、DXを成功に導くための基本的な考え方と、実践的な6つのステップをわかりやすく解説します。
自社に合ったDXの第一歩を踏み出すヒントとして、ぜひご活用ください。
この記事の内容
DXとは？
まずは、DXの定義について再確認しておきましょう。
DXとは「Digital Transformation：デジタルトランスフォーメーション」の略称です。
経済産業省のDXレポートでは、DXについて以下のように述べられています。
新たなデジタル技術を活用して新たなビジネス・モデルを創出・柔軟に改変する
出典：DXレポート｜デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会（経済産業省）
つまりDXとは、デジタル技術を用いてビジネスを変革したり日常生活をよりよいものに向上させたりするための取組みです。
関連記事：DX（デジタルトランスフォーメーション）とは？意味やDX推進のポイント・事例まで紹介
なぜDXの進め方を理解する必要があるのか？
デジタル化が進む現代では、競合との差別化や企業価値の向上のために、デジタルを活用した新たなビジネスの確立が求められています。
しかし「デジタル」と一口に言っても範囲が幅広いうえに、部署や業務によって適したデジタル技術が異なります。
そのため、自社や部署に適したDXの進め方を理解したうえで進めていかなければ、成果につながりません。
また、DXに取り組む前に、目的・スケジュール・担当者などを策定して社内・チーム内に共有しておけば、メンバーの意識が統率されてスムーズに進みます。
このような理由から、正しいDXの進め方を理解する必要があるのです。
DX推進に失敗する主な4つの理由
上記のDXの進め方を参考にして進めていても、計画通りにいかずに途中で挫折したり失敗したりしてしまうことも珍しくありません。
なぜDX推進が失敗してしまうのか、その理由を理解し、適切な対策を行いましょう。
経営層がDXを理解できていない
DX推進がうまくいかない原因のひとつとして、経営層のDXに対する理解度があります。
DXは昨今のビジネス業界をにぎわせているキーワードなので、経営層が「とりあえず、うちでもやってみよう」と、思い付きで始めようとすることがあります。しかし経営層がDXの定義や目的を理解できていないため、ツールを導入して満足してしまったり、現場に無理強いをしたりして、失敗に終わってしまうケースが多いのです。
こうした事態を防ぐためにも、経営層はDXの意味や目的を理解したうえで、自社にとって最適なDX戦略を策定する必要があります。また、自社のDXについてトップダウンで現場社員に促すことで、現場の足並みが揃って全社横断的にDX化がスムーズに進むでしょう。
デジタル化が進んでいない
デジタル化が進んでいないことも、DX推進をはばむ原因のひとつです。
「DX推進に必要な3つの要素」でも解説した通り、DXの土台となるのが業務のデジタル化です。
今までのアナログの業務をやめて急にDX化をすることは難しいため、まずはアナログ業務をデジタルに転換することから始めます。
デジタル化ができてから、データ活用やビジネスモデルの変革のフェーズに移ります。
デジタル化をすることで、社員もデジタルツールやデータに慣れていき、徐々にDX化を進められます。
しかしデジタル化が進まないうちに、高度なDX化を実現しようとすると現場が混乱して失敗に終わってしまいます。
ツールを導入して満足している
「デジタルツールの導入」がDX化の目的だと勘違いしているケースも少なくありません。
前項で述べた通り、デジタル化はあくまでもDX化を推進するための要素です。デジタルツールを導入してデジタル化ができただけでは、DX化とは言えません。
デジタルツールを導入した先にある「データ活用」「業務効率化」などが実現して初めてDX化と言えます。
とは言え、社内で専門知識のある人材がいないと、ツールをどう活用していけば良いのかわからないこともあります。ベンダー（提供会社）やITコンサルタントにサポートしてもらい、DX成功を実現しましょう。
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DX人材が不足している
DX人材の不足も、DX推進が失敗する原因になります。
現代は少子高齢化の影響で、そもそも全体の労働力が不足しています。さらに、最近急速にデジタル技術が進歩しているため、DXについてのノウハウや、DX人材の育成方法などがまだ確立されていません。
DX人材の需要と供給のバランスが取れていないことから、DX人材は転職市場でも非常に価値の高い人材となっています。
こうした背景から、DX化を推進できる人材が社内にいないために、DX化が失敗してしまうのです。
DX推進に必要な3つの要素
DXを進めるうえで、欠かせない3つの要素があります。
- 業務のデジタル化
- 社内の体制整備
- 業務プロセスの改善
この3要素がDX推進の土台となります。
業務のデジタル化
まずは、業務のデジタル化です。わかりやすく言い換えると、アナログの業務や人手による業務を、デジタルへと転換することです。
DXとはデジタルの活用なので、業務にデジタルツールを取り入れることは基本となります。
イメージしやすいよう、以下に一例を挙げます。
- 請求書や納品書を紙で郵送するのではなく、PDFファイルにしてメールで送信する
- 電子契約サービスを活用し、契約書のペーパーレス化と脱ハンコをする
- 紙の名刺をファイリングする業務をやめて、名刺管理システムに名刺情報を蓄積する
- 全国から集まって行っていた会議を、オンライン会議システムを使ってリモート参加できるようにする
- リストからメールアドレスを一件ずつBCCに入れてメルマガを送っていたが、メール配信システムを使って一括送信する
ほかにも、さまざまな業務のデジタル化が可能です。デジタル化により、業務が自動化・効率化されます。
社内のDX推進体制を整備する
DXを全社的に推進するには、社内体制の整備が不可欠です。
体制が整っていないと、ツールを導入しても浸透せず、期待した成果が得られません。
また、部署ごとに異なるシステムを使っていると情報共有が難しくなるため、システム連携や情報共有ツールの導入など、部署横断での取り組みが重要です。
そのため、DX推進の専門部署を設置して各部署からの取り組みを一元化することや、リソースが限られる場合は各部署に担当者を置き、連携体制を築くことが効果的です。
関連記事：社内DXとは？推進のポイント・おすすめツール・具体事例を徹底解説！
業務プロセスの改善
DXを進めている中で、新しいデジタルツールを導入したり、既存システムを新調したりすることも少なくありません。
単に「ツールを導入するだけ」という話ではなく、今までのプロセスでは業務が進まないこともあるのです。ツールを含めて業務プロセスを丸ごと刷新しなければならないため、社内の大きな変革が必要です。
DXを推進していくならば、現状の業務プロセスを見直して、より効率的な業務プロセスの構築が求められます。
DXの進め方｜6つのステップ
前章の3つの要素が整ったら、いよいよ本格的にDXを進めていきます。
DXの進め方は業種や部署などにより異なりますが、大まかに以下のステップに分けられます。各ステップを詳しく解説します。
1.DXを進める目的を決める
まずは、なぜビジネスのDX化をするのか、目的を設定します。
目的が不明確だと方向性が定まらないため、社内の共通意識を作りにくくなったり、舵取りがしにくくなったりして、思うようにDX化が進みません。
目的を設定する前に、自社のビジネス課題から紐解くと良いでしょう。
その課題を解決するために、デジタル技術をどのように活用するべきか考えられます。
DX化はあくまでも目的を達成するための手段であり、DX化そのものが目的ではありません。その点をしっかりと認識し、最初に目的設定をしましょう。
2.DX戦略を策定する
次は、具体的な方向性を定めるために、DX戦略を策定します。
自社の課題解決につながるDX施策を見極め、どのようなスケジュール感で進めていくか計画します。
特定部署のみのDX施策だけではなく、複数部署にまたがる施策や、全社で取り組むべき施策もあるでしょう。
そのため、他部署担当者や責任者、経営層まで、全社横断的な話し合いを行うことが重要です。
全社でDX戦略を策定することで、共通意識が生まれて、社内の足並みが揃いやすくなることもメリットです。
関連記事：DX戦略とは？戦略立案・推進の4つのポイントとDX化の成功事例を紹介！
3.DX推進の優先順位を決める
DX戦略を立てたら、どの施策から進めていくか決めるために優先順位をつけます。
施策ごとの人的リソースやコスト、達成するまでの日数などを算出し、優先度を決めましょう。また、業務への影響度や実現のしやすさも考慮することが重要です。
たとえば、いきなり社内の基幹システムを刷新すると、今まで通りの情報管理ができなくなるため、社内に混乱が生じかねません。また、最初からビジネスモデル自体をデジタルに変革しようとすると、社員の業務内容や求められるスキルも大きく変わるため、社員の不満にもつながるでしょう。
まずは、オンライン会議の導入やビジネスチャットツールによる情報共有など、手軽に取り組める施策から優先していくと、社内のDXレベルも徐々に引き上げられていきます。
4.DX人材を確保する
DXを推進していくうえで欠かせないのが、DX人材です。
DX分野に関する専門知識があり、社内の経営層から現場までを巻き込んで、能動的にアクションを推し進めていく人材がいると、DX化がスムーズに進みます。
新たに人材を採用するのも良いですが、社内の事情や業務プロセスなどを理解したうえでDX化を進めるためには、今いる社員の中からDX人材を育成することも一案です。
5.必要なデジタル技術に対し投資を行う
DX推進にかけられるコストは限られているため、適性に配分して進めなければなりません。しかし、ここで注意したいのが、コストが高いからと言って必要なデジタル技術へのコスト投入を出し惜しみすることです。
当然ながら、システム開発には開発費がかかりますし、クラウドサービスは毎月の利用料金がかかります。ところが、コストの高さだけを見てしまうと、自社にとって本当に必要なデジタル技術を導入できず、DXが進みません。
DXにかかる費用は「消費」ではなく「投資」と考え、自社をプラスに導いてくれるデジタル技術には適正に投資しましょう。
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6.PDCAサイクルを回しDXを推進する
DX化とは、単にツールを導入したりシステムをアップデートしたりすることではありません。その先にある、自社の企業価値向上や競合との差別化などにつながって、やっとDX推進が実現したと言えます。
進めていく中で「現場に浸透しない」「経営層が協力的ではない」などの課題が発生するはずです。そうしたDX課題を把握して、適切な対策を取るためにも、定期的にPDCAを回すことがポイントとなります。
PDCAサイクルを回して徐々にDX化を推し進め、全社一丸となってDXを実現しましょう。
まとめ｜営業・マーケティングのDX推進に役立つツール一覧
DXの推進は全社的な取り組みが理想ですが、実際には「部署単位」や「業務単位」など、スモールスタートで進めるケースが多く見られます。
中でも、特に注目されているのが営業・マーケティング領域におけるDXです。
これまで営業現場では、飛び込み訪問や先輩からの経験則に頼る場面が多く、属人性が高いという課題がありました。
さらに、マーケティング部門との連携不足により、一貫性のある施策が打てない状況も少なくありません。
顧客の価値観や購買行動が多様化する中、データに基づいたアプローチが求められるようになり、従来の営業・マーケティング手法だけでは成果を出すのが難しくなっています。
そこで注目されているのが、「マーケティング・営業DX」です。これは、プロセス全体を可視化し、関連するデータを一元的に管理・活用する取り組みです。
Mazricaでは、営業・マーケティング現場で“実際に使えること”を重視したDX推進ツールを開発・提供しています。
当社製品を活用することで、以下のような成果が期待できます：
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