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マーケティング部門がリードを獲得して営業部門に引き継ぎ、営業担当者が商談に行き受注を獲得する。
このような一連の流れで新規獲得をしている企業も多いのではないでしょうか。

しかしマーケティング部門と営業部門の情報共有やコミュニケーション不足などにより、うまく連携できず成果につながっていない企業も見受けられます。

マーケティング・営業の連携には「業務効率の改善」「マーケティング・営業の質アップ」「問題解決速度の向上」等といった多数のメリットがあります。

本記事では、マーケティング部門と営業部門が連携し、成果を出していくための秘訣について解説します。分業体制を構築している企業はぜひ参考にしてください。

営業とマーケティングの違い・共通点

マーケティング部門がリードを獲得してアポイントを取り、営業部門が訪問して受注するという一連の仕組みを構築している企業が増加傾向にあります。

分業するからには情報共有による円滑な連携が求められますが、なかなか実現が難しいため苦戦している企業も多く見受けられます。

まずは、営業とマーケティングの部門間の違いについてしっかりと理解をすることから始めましょう。

営業やマーケティングを含めた社内連携を強化する方法については、下記記事でも詳しく説明しています。
関連記事:社内連携を強化する5つの方法を紹介!マーケティング、営業、開発が社内連携するメリットとは

役割の違い

マーケティング部門と営業部門では、目的や仕事内容が異なります。そのため各々の優先順位も違うため、トラブルが生じてしまうのです。

営業部門の役割

営業の役割は、担当する具体的な顧客(例えばA社)の状況を深く把握し、そのニーズを捉え、最大価値を提供することにあります。

優秀な営業は、顧客が抱える課題や要望に対し、自社が提供できるソリューションに限定せず、あらゆる人脈や手段を駆使してお客様の価値提供を成し遂げます。

これは、担当顧客の売上を最大化することが営業の主要なミッションであるため、そのために最大限の価値提供活動を行うという姿勢に基づいています。

マーケティング部門の役割

一方、マーケティングの多くの場合メインの目的は、担当するブランド全体の売上最大化です(CMOなどの経営層では営業利益まで求められます)。

ブランドの売上最大化の基本は、「ターゲット顧客」への価値提供にあります。裏を返せば、設定したターゲット外の顧客に対しては価値を提供しないという選択が戦略の基本となるのです。

またマーケティング部門は、いかに多くのリードを獲得できるかを優先しています。

そのためリード一人ひとりとの密なやり取りは難しいので、多くのリードに対して同一の施策を打ちます。

もちろん属性やチャネルなどによってセグメントはするにしても、リード個人ではなく市場を対象としているため、どうしても一人ひとりに手厚く対応することは難しいのです。

営業部門・マーケティング部門の違い

これらの違いから、営業とマーケティングの最も大きな違いが浮かび上がります。

営業は、既に担当している目の前の顧客(A社)の課題解決に向き合っています。それに対し、マーケティングは、「そもそも誰を顧客とするのか」という問いから考え、ターゲットを定義する戦略的なミッションを担っているのです。

もちろんマーケティング部門も営業部門も最終的には「売上向上」という目的が同じであっても、そもそもの優先順位が異なるため手段や方法も違っています。

その結果、マーケティング部門が引き継ぐリードの質にバラつきが出てしまったり、いざ営業活動をしても成果が出にくかったりしてしまうのです。

関連記事:リード獲得とは?見込み顧客を集める15の施策と成功のポイント

営業部門・マーケティング部門の共通点

一方で、営業とマーケティングは、顧客企業への価値を最大化し、その結果として売上や利益を最大化するという目的を共有しています。

したがって、両部門は同じ方向を向いているはずであり、その前提として、策定されたマーケティング戦略を、営業担当者、マーケティング担当者双方が正しく理解している必要があります。

両者が共通の戦略理解を持つことによって初めて、顧客への価値提供の最大化という共通の目標達成に向け、一体感を持って活動することができるのです。

営業とマーケティング部門間でのトラブルの原因

では、営業とマーケティング部門ではなぜトラブルが頻発するのでしょうか。次に、代表的な理由について紹介します。

役割・状況の理解不足による認識のズレ

両部門が同じ目的を持っているにもかかわらず、ミクロな視点では全く異なる活動をしているため、「お互いのことをよくわかっていない」という問題が発生します。

たとえば、営業が個別顧客(一顧客)から貴重なニーズを聞き出し、それを実現すれば大きな売上貢献になると考え、マーケティングに資料の大至急の提供を要求したとします。

一方で、マーケティングは現在、複数の顧客へのリーチを急ぐ広告宣伝対応を優先しており、「今は個別案件に対応している時間はない」と回答するかもしれません。

その結果、営業は「売るために努力しているのにマーケティングは非協力的だ」と感じ、マーケティングは「営業は事業の大きな視点を持たず、細かい仕事ばかりしている」と感じてしまう、という不幸な対立が生じます。

また、マーケティングが最大公約数を取ったターゲット戦略を組み立てたとしても、特定のニッチな顧客を担当する営業から見れば、「担当顧客のニーズと全く合わない。マーケティングは現場をわかっていない」という不満が生じるのも、お互いの業務に対する理解不足が原因です。

KPIの相違による優先順位の対立

たとえお互いの業務を理解していたとしても、個人の業績評価を決めるKPIが異なるために、部門間の対立が促されてしまうケースがあります。

営業担当者は売上最大化がメインミッションであり、当然ながら自身の評価やボーナスがかかっているため、目の前のお客様に全力投球し、会社もそれを支援すべきだと考えます。

一方、マーケティングはターゲット全体の最大公約数を追うのが仕事であり、個々の営業の細かい案件に対応するよりも、より大きな顧客群への対応が担当商品の売上最大化につながります。

その結果、マーケティング側にとって、営業のリクエストを無視することが、自部門のKPIを優先する上での「正解」となってしまう構造的な問題があるのです。

関連記事:KPIとは?基本から設定方法、業種別の指標事例まで徹底解説

戦略と戦術のすり合わせ不足

営業もマーケティングも、ターゲットやポジショニングを定めるマーケティング戦略をベースとしています。

しかし、特に複数商品を持つ企業の場合、「どの顧客の優先順位を上げるのか」という営業戦略(戦術)については、部門間で結論が異なってしまうことがあります。

つまり、マーケティング戦略上の重要顧客と、営業戦略上の優先度の高い顧客が一致しないケースが生じるのです。

マーケティング戦略において営業戦略は施策の一部分となるため、この戦略と戦術のすり合わせが決定的に不足していると、結果的に両部門間のすれ違いにつながってしまいます。

「the model」の弊害

「the model」という概念が提唱されてから、業務効率化のために組織体制をthe modelに構築する企業が増えました。

the modelとは、サブスクリプションモデルビジネスの台頭や多様化・長期化するカスタマージャーニーに対応するため、営業プロセスを「マーケティング」「インサイドセールス」「フィールドセールス」「カスタマーサクセス」に分業してリレー形式で連携するものです。

the modelでは前ステップの部署のKPIがそのまま次ステップの部署の母数となります。
たとえば「獲得したリード数」は、マーケティングのKPIとして設定する項目となりますが、その一方で次ステップのインサイドセールスにとっては母数となります。

それ以降も同様で、インサイドセールスのKPIである「商談化数」はフィールドセールスの母数に、フィールドセールスのKPI「受注数」はカスタマーサクセスの母数となるのです。

the modelはこのようにリレー形式で連携していくために、部署間で責任の押し付け合いや対立を生んでしまうことも少なくありません。

the modelの導入や効率化ばかりに意識が向いてしまい、このような弊害を招いてしまっては元も子もないでしょう。

営業とマーケティングの連携がもたらすメリット

マーケティング部門と営業部門には溝が生じることもありますが、適切に連携できれば大きな成果を出す可能性を秘めています。

変化の激しい現代ビジネスにおいて、両部門間の連携は、組織の成長と競争力強化に不可欠であるとも言えます。

以下で、マーケティングと営業の連携がもたらす、具体的なメリットを3つ紹介します。

顧客理解に基づいた施策の実現と新商品・サービスの開発促進

マーケティング戦略を構築し、顧客の購買プロセスを進める上で、顧客理解は非常に重要です。

マーケティングが実施する定点的な顧客調査と、営業が日々の対話で得る顧客の本音や現場の情報が連携することで、顧客理解の精度は飛躍的に向上します。

このような連携が実現すれば、マーケティングは調査だけでは見えないニーズを把握し、より実効性の高い施策の仮説を立てられます。

また、市場の変化を最前線で感じる営業から、お客様の変化の兆しをマーケティングが受け取ることで、組織として市場ニーズを先取りした新商品・サービスの開発や、既存製品の改善を迅速に促進できます。

機会損失の最小化と顧客アプローチの効率化

営業とマーケティングの情報連携は、販売促進効果の最大化と受注率の向上に直結します。

営業は日々の商談の中で、お客様の目線から競合他社との具体的な違いや弱点を知る機会が多いため、その情報をマーケティングにフィードバックすることで、より実効性の高い差別化戦略を実現できます。

さらに、マーケティングが提供する客観的な市場情報や、顧客の購買プロセス(カスタマージャーニー)の理解を営業自身が深めることで、お客様が何を期待しているかを正確に把握し、最も効果的なアプローチのタイミングを選ぶことができます。

これにより、見込み客の育成がスムーズになり、販売機会の損失を最小化し、最終的な受注率の向上に貢献します。

関連記事:顧客のタイプ別アプローチとは?4つの顧客タイプ別アプローチ方法紹介

組織全体のパフォーマンス向上と相互理解の深化

営業とマーケティングが共通の戦略認識を持つことで、部門間の連携が強化され、組織全体のパフォーマンス向上につながります。

両部門がそれぞれの役割や状況を理解し、情報共有を徹底することで、摩擦や認識のズレが解消されます。

例えば、営業が戦略を理解すれば勝てる提案が作れるようになり、マーケティングが現場の情報を活かせば施策の精度が上がります。

部門を超えて全社的な取り組みが促進される結果、目標達成に向けた一体感が醸成され、それぞれの部門が孤立することなく、企業全体の組織力と効率が高まります。

マーケティングと営業の連携を成功させるための5つの秘訣

これまで、マーケティングと営業の対立原因や連携のメリットについて解説していきました。

それではマーケと営業が連携する秘訣はどのようなポイントがあるのでしょうか。

こちらの記事ではマーケ・営業連携をはじめいくつかの営業課題に関する解決策を紹介しておりますので併せてご覧ください。

関連記事:営業のよくある7つの課題と解決策を徹底解説!

戦略・戦術を共有する

営業部門とマーケティング部門が効果的に連携するためには、まず両部門の戦略と戦術を明確にし、互いに共有することが必須です。

これは、両部門が「どこを目指すのか」「どのような目標を追いかけるのか」「ターゲットとする市場・顧客は誰か」「そのために何を、どのように実行するのか」という共通認識を持つことを意味します。

日々の業務において、他部門の情報を共有できていなかったり、自部門の業務に追われて関心を示さなかったりするケースが散見されます。

社内のグループウェアで情報を発信するだけでは、「掲示板で発信したから見ておいて」という一方的な姿勢になりがちで、実質的な共有は困難です。

そのため、方針発表会や合同ミーティングの場を設けることが重要です。これにより、お互いが何を計画し、何を実行しようとしているかを深く理解し合えます。

共有のタイミングとしては、年間、半期、四半期の節目が適切です。

また、市場の変化に応じて共有の頻度を柔軟に見直すことも、連携の質を高める上で大切です。

②分業体制を明確にする

営業とマーケティングの連携を強化するには、まず両部門の役割と責任範囲を明確に定義し、相互に理解することが不可欠です。

マーケティング部門は営業部門へリードを引き継ぐ役割を担いますが、数量の確保を優先しがちになる傾向があります。

しかし、大量のリードであってもそのほとんどが確度の低いものであった場合、営業部門は商談に時間を割いても受注につながらず、無駄な工数と認識してしまう可能性があります。

そのため、リードの量だけでなく質についても明確な定義を設けるべきです。
具体的には、リードへのアクション回数や反応を基にスコアリングを行い、一定のスコアに達したもののみを引き継ぐといった基準を設けることで、営業部門とのすれ違いを抑制できます。

一方、マーケティング部門にとって営業部門の活動内容が不透明であることも連携の弊害となります。

そのため、営業部門からは「どのようなリードであれば商談がスムーズに進むか」「受注につながりやすいリードの具体的な条件」といった現場の成功事例をマーケティング部門へ積極的にフィードバックし、共有することが重要です。

関連記事:リードクオリフィケーションとは?効果的なスコアリング方法も解説

営業とマーケティングのSLA

SLAは、サービス品質合意などとよばれ、サービスを提供する側が利用する側にどのくらいのレベルでサービスを提供するかを示したものです。

営業・マーケティング間のSLAを作成することで、共通の目標達成への貢献を明文化し、それぞれへの期待を定義することができます。

マーケティングのSLAは、見込み客の量と質によって定義されます。

一方営業のSLAは、どのくらい深く、繰り返し、それぞれの見込み客へアプローチするかによって定義されます。

つまり、マーケティングから見込み客を引き渡すプロセスにおいて、お互いの期待に対する責任を目に見える形で果たし、関係性を良くしようということです。

このSLAは、作っておしまいにするのではなく、逐一報告書や定例会などで状況の共有をし、徐々に完成形へとつなげていきましょう。

③ペルソナの共有

マーケティング部門ではペルソナ(理想的な顧客像)の設定を定常的に行いますが、営業部門ではペルソナを考える機会が少ない傾向にあります。

さらに、もしマーケティング部門が設定したペルソナが、実際の顧客像とかけ離れていた場合、組織全体の活動に深刻な弊害をもたらします。

たとえば、ペルソナを「新任マーケティング担当者」として設定し、多くのリードを獲得したとしても、実際に購買決定権を持つ顧客が「マーケティング部門マネージャー」であれば、商談の機会を得ても成果に繋がりにくくなります。

これは極端な例ですが、ペルソナが本来狙うべきターゲットと異なっていると、どんなに努力しても効果的な成果を出すことは不可能です。

戦略と現場のギャップをなくすためには、マーケティング部門と営業部門が設定したペルソナを必ず共有し、その妥当性を検証する必要があります。

日々の営業活動で得られた現場の知見を基に、ペルソナに間違いがある場合は速やかに修正を行い、正確なターゲット顧客像を組織全体で定義することが、効果的な施策実行の鍵となります。

ペルソナの作り方については、こちらの記事で詳しく解説しています。
関連記事:ペルソナマーケティングとは?|ペルソナの設定方法から注意点まで

④KPIの設計・共有

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マーケティング部門と営業部門は相互に影響し合うため、KPI(重要業績評価指標)の設計と共有が重要です。

KPI設計に際しては、顧客の購買プロセス、すなわちカスタマージャーニーに基づいたリードステージを考慮に入れる必要があります。

リードステージは、リードの確度に応じて細分化されており、一般的な流れは以下の通りです。

  • Lead: 連絡先などの情報を獲得したすべてのリード
  • MAL (Marketing Accepted Lead): ナーチャリングの対象となるリード
  • MQL (Marketing Qualified Lead): 確度が高まり、営業へ引き継ぐべきリード
  • SAL (Sales Accepted Lead): 営業が訪問すべきと受け入れたリード
  • SQL (Sales Qualified Lead): 案件化(商談)すべきと判断されたリード
  • Opportunity: クロージング段階にあるリード

これらのステージごとに部門の担当を設計することで、連携の責任範囲が明確になります。

一般的な分担では、マーケティング部門がMQL、インサイドセールスがSAL、フィールドセールスがSQL以降を担当します。

もしマーケティング部門が獲得したMALすべてを営業に引き継いでしまうと、確度の低いリードに対応するための無駄な営業アクションが発生してしまいます。

そのため、ナーチャリングを行った結果に基づいてMQLを精査するプロセスが不可欠です。

精査されたMQLは、インサイドセールスへ引き継がれ、電話やメールなどを活用してさらにリードの関心を高めます。

その結果、訪問すべきリード、すなわちSALを見極め、フィールドセールスに引き渡します。

SALに対してサービス紹介やヒアリングを行った後、提案・プレゼンをすべきと判断したリードがSQLとなります。SQL以降は主にフィールドセールスが対応しますが、インサイドセールスが適切にフォローする場合もあります。

このようにリードステージごとに役割を細分化することで、部門ごとのKPIを設計しやすくなる上、部署間の情報共有と連携の必要性を組織全体で認識できるようになります。

関連記事:MQLとは?SQLとの違いやマーケティング・営業の部門連携の重要性を解説

⑤コンテンツの共同制作

リードの獲得・育成にはコンテンツが効果的だということは、広く知られている事実です。

それを理解しているマーケティング部門は、オウンドメディアやプレスリリース、ホワイトペーパーやサービス資料などのコンテンツ制作に力を入れています。

関連記事:オウンドメディアとは?|マーケティングでの成功事例と採用活動への導入

しかしながら、コンテンツの設計や意図を見誤ってしまうことで、リードの質に影響を及ぼしてマーケティング部門と営業部門のギャップが生まれてしまうことも少なくありません。

この課題を解消するためには、営業部門がもっとコンテンツ制作に関与する機会を設けましょう

リードと実際に接している営業担当者が介入することで、よりリードの心に刺さる効果の高いコンテンツを制作できます。

営業部門とのブレストをしたり、営業担当者にヒアリングをしたりして、実際の顧客ニーズを反映したコンテンツを作りましょう。

⑥定期的な情報共有

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マーケティング部門と営業部門の間では、適切な情報共有ができないことが原因のトラブルも起こりがちです。

リードリストを営業部門に渡すだけでは、情報共有とは言えません。リードのスコアや反応に基づいて確度や予算などを推測して営業担当者に伝えてあげると、より親切です。

またマーケティング部門は直接的に売上に関わるわけではないので、自分たちの活動が会社に貢献できているかどうか把握しにくいものです。

そのため営業部門はマーケティング部門へ商談結果の報告をすると良いでしょう。

さらに、担当者同士が気軽にコミュニケーションを取れる環境整備も重要です。
何気ない会話から、マーケティングや営業のヒントを得られることもあります

定期的にミーティングなどの情報共有の場を設けたり、話しやすいよう机の配置を変えたりしましょう。

テレワーク中だとなかなか気軽なコミュニケーションは難しいかもしれないので、マーケメンバーと営業メンバーのオンラインミーティングを設けるのもおすすめです。

関連記事:リモートワークツール6選|営業への導入メリットを解説

マーケティングと営業の連携:成功事例から学ぶ相乗効果

ここでは、実際にマーケティングと営業の連携によって顕著な成果を上げた企業の事例をご紹介します。

SATORI株式会社

SATORI株式会社は、匿名見込み顧客のナーチャリングに特化した国産MAツール「SATORI」を提供しています。

この製品の特性を最大限に活かすため、同社では営業部門とマーケティング部門が密接に連携し、成果を上げています。

具体的には、営業・マーケティング両部門が共通目標を掲げ、共通ダッシュボードなどを通し、数値の可視化と情報のリアルタイムな共有を徹底しています。

さらに、営業からの受注・失注理由やリードへのフィードバックは専用チャットや定期ミーティングを通じて密に連携しています。

この連携により、マーケティングは詳細なペルソナ設定が可能となり、営業は適切なタイミングで顧客へアプローチできるため、リソースの最適化と効率向上につながっています。

オフィスナビ株式会社

オフィスナビ株式会社は、オフィスコンサルティング事業を手掛ける中で、「営業工数の増加」と「営業活動のブラックボックス化」という課題を抱えていました。

SFA/CRM Mazrica Salesの活用と共に、MAツールをMazrica Marketingにリプレイスし、集客から受注までを1つのプラットフォームで管理するようになったことで、以前よりもマーケティング施策の精度を高めることに成功しました。

今後は、システム導入によって生まれた時間を活用し、お客様サポートの充実やデータベースを用いた集客力のさらなる向上、そして、新しい事業への挑戦に力を入れていく予定です。

関連記事:既存SFA/CRM・MAツールからのリプレイスで、8割の営業担当が営業活動の変化を実感。マーケティング施策の精度向上も同軸で実現!

マーケティングと営業の連携を更に促進させるシステム構築

マーケティング部門と営業部門の連携が重要だとは理解していても「いろいろなツールを使っているから情報共有がしにくい」「部署によって使っているツールが異なる」といった課題も見受けられます。

実際、マーケティング部門で使うツールは名刺管理システムやメールマーケティングシステム、SEOツールやMAなど多岐にわたります。

また、インサイドセールスはCTIやCRM、フィールドセールスはスケジュールとSFAというように、営業部門でもさまざまなツールを導入していることも少なくありません。

このようにさまざまなツールを使っていると情報が散在してしまい、スムーズな連携が困難になる原因となります。

さらに成果を出すためには、営業実績に基づいたマーケティング施策や、マーケティングデータに基づいた営業活動も求められます。

しかし、これらを実現するためには部署間でのデータ連携が大前提。

このようなズレをなくすため、マーケティング部門で導入しているシステムと営業部門で使っているシステムを連携して情報共有を進める体制構築が必要です。

関連記事:Slack連携ツール・アプリおすすめ21選!スケジュール・タスク管理を効率化

MA・SFA/CRMの導入

システム連携をするために、まずは各部署において基幹的に活用できるツールを導入しましょう。

マーケティング部門においてはMA(マーケティングオートメーション)、営業部門においてはSFA(営業支援システム)またはCRM(顧客関係管理ツール)がおすすめです。

関連記事:

MAはマーケティング活動を自動化・効率化するためのツール。搭載されている機能はツールによって異なりますが、主に以下の機能が搭載されています。

  • リード情報管理
  • キャンペーン配信
  • メールマーケティング
  • WEBコンテンツ制作(LPやお問い合わせフォームなど)
  • スコアリング

一方のSFA/CRMには以下の機能が搭載されています。

  • 顧客情報管理
  • 案件管理
  • 営業アクション管理
  • スケジュール管理
  • 売上分析

これらのツールを連携すると情報共有が容易になるだけでなく、データが相互に同期されて入力負荷の軽減にもつながります。

「システム同士を連携できるの?」と疑問にもつ人もいるかもしれませんが、異なるツールでも連携は可能です。

APIという方法で連携する場合もありますが、最初から特定のツールと連携できる機能が搭載されているものもあります。

尚、弊社が提供しているクラウド型SFA/CRM『Mazrica Sales』なら1つのツールで営業とマーケティング活動の連携が簡単になります。
▶︎▶︎マーケティング支援もできる、営業支援ツールとは?マーケ・営業の連携にはこのSFA/CRM!

マーケティング・営業を1プラットフォームで連携するSFA/CRM『Mazrica Sales』

Mazrica Sales製品イメージ

当社が提供している「Mazrica Sales(マツリカセールス)」は、営業現場で使いやすいUIながらも充実した機能にこだわったSFA/CRMです。

▶▶【まずはデモ動画から】90秒でわかる!Mazrica Salesの機能・導入効果を紹介

SFAは営業活動を支援するツールと言えど、Mazrica Salesはマーケティング部門でも活用できる使い勝手の良さが特徴。

営業案件の進捗やアクション情報を自動入力、リアルタイム管理できる「Mazrica Sales」

特に売上や受注率はマーケティング部門でも見るべき数値なので、Mazrica Salesの売上分析レポートを活用して効率的に分析できます。

たとえば、流入チャネルごとの売上金額や受注数を分析すれば、マーケティング施策のROIを計測できるだけでなく成果を出しやすいチャネルの把握にも役立ちます。

また、営業フェーズごとのリード全体の売上分析をすれば、リードの質を評価できます。
初回訪問から受注までの下がり方が大きいほど、リードの質を見直す必要があるのです。

さらに属性ごとの分析をすれば、業界や企業規模などに応じたマーケティング施策のヒントにもなるでしょう。

また、MAツール「マルケト(Marketo)」との連携できるので、現在マーケティング部門でMarketoを利用している企業でも問題ありません。

関連記事:Mazrica Salesと連携できる外部サービス11選はこちら!

そして何より、Mazrica Salesと並行して「Mazrica Marketing(マツリカマーケティング)」を利用すると、ツール連携の手間なく、1つのプラットフォーム上でマーケティング、営業、カスタマーサクセスに至るプロセスを管理できます。

このように、Mazricaでは複数領域にわたる社内の業務を一元管理できる環境を提供しており、それぞれの情報の連携をスムーズにし、より高度なマーケティング、営業活動の実現をサポートしています。

▶▶Mazrica Sales(マツリカセールス)の製品ページはこちら

▼▽Mazrica製品をまとめて解説!営業、マーケティング、カスタマーセールス含め、社内業務を包括的に支援するツールとは?▽▼

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終わりに|マーケティング・営業の一元管理ができるSFA/CRMを導入して社内連携を強化しよう

Mazrica Salesがツール連携で実現するマーケティング・営業連携の例

マーケティング部門と営業部門は別々の部署ではありますが、マーケティング部門から引き継いだリードの質によって営業の成果が左右されるため、「違う部署だから関係ない」というわけにはいきません。

営業部門の情報を知ることで効果的なマーケティング施策が思いついたり、マーケティング部門の情報を知ることで営業での提案内容のヒントになったりすることも大いにあります。

成果を高めるためには、部署間の連携を円滑にする体制構築が必要です。

お互いの理解やコミュニケーションだけでなく、システム連携なども検討しましょう。

下記資料では、本文でもご紹介したSFA/CRM「Mazrica Sales」の機能や外部ツールとの連携体制について詳しくまとめています。

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